画[1]において「麻酔および周術期医療に必要なるヘルシンキ宣言」に基づいている[2]。この宣44 日本麻酔科学会公益事業2［教育・安全事業］の一つである安全委員会は、2024年度事業計リスクマネジメントに関する事項について検討する安全事業戦略」を担当している。中期計画は「安全な麻酔の施行に必要な調査および情報収集を行い、質の高い安全な麻酔のためのガイドライン、プラクティカルガイドやマニュアルの策定を主導する。」としている。5つの事業戦略のもと、現在3部会、18ワーキンググループが活動し（表1）、麻酔科医の安全に関する事業に加え、関連学会・団体の麻酔関連行為に関しての声明、麻酔関連医療機器および薬剤に関する企業との連携と会員・国民への声明を作成している。 近年の安全事業の基本理念は、2010年ヨーロッパ麻酔委員会とESA （European Society of Anaesthesiology：ヨーロッパ麻酔科学会）が共同発表した「麻酔科学における患者安全に関す言は医学・医療が高度化したことで、麻酔科領域の診療リスクも高くなったことから、2010年6月にヘルシンキで開催されたヨーロッパ麻酔学会に教授麻酔科・集中治療部表1．現在活動中の安全委員会の部会・ワーキン設立年度2001年安全委員会2009年CCP専門部会2017年ICD制度協議会運営WG2018年APSFニュースレター日本語版作成2019年医薬品ガイドライン改訂WG2022年小口径コネクターの影響検討WG2023年高齢者の麻酔ガイドライン作成WG2024年新規PIMSの安全管理・偶発症検討WGMEPモニタリング時の麻酔管理のためのプラクティカルガイド改訂 WG歯科医師の医科麻酔科研修ガイドライ東北大学 麻酔科学・周術期医学分野 国立病院機構静岡医療センター ググループの設立年度名 称医薬品適正評価対策専門部会麻酔機器・麻酔手技安全対策専門部会WG周術期禁煙推進WG全身麻酔からの覚醒・抜管を安全に行うためのガイドライン作成WG特定行為に関する安全性の検討WG全身麻酔用医薬品投与制御プログラムの使用指針作成WG術前絶飲食ガイドライン改訂WG悪性高熱症管理ガイドライン改訂WG危機的出血への対応ガイドライン改訂WG臨床工学技士に関する安全管理指針WGン事前研修コンテンツ作成WG特定行為研修修了看護師活用 WG安全部門のあり方検討WG第2部 寄 稿周術期安全安全委員会とは山内正憲小澤章子山 内 正 憲小 澤 章 子周術期安全への取り組み
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