を参考に発行。区域麻酔の普及に伴う局所麻酔薬中毒への対応に、脂肪乳剤による治療の標準化を推進。2019年 英語版発行[66]。・アナフィラキシーに対する対応プラクティカルガイド2021年 アナフィラキシーに対する対応プラクティカルガイド作成WG（森松博史WG長）が、稀な手術室におけるアレルギー反応の発見、診断、治療、術後対応のガイドとして発行。高澤知規WG委員らが英語版発行[67]。・術中心停止に対するプラクティカルガイド2000年代は術中の危機的偶発症による死亡率も心停止も減少傾向。2021年 術中の心肺蘇生ガイドライン作成WG（高橋 完WG長）が、手術室という特殊な環境における術中心停止に対する系統的な対策として発行。2022年 改定。・WHO安全な手術のためのガイドライン2009年 WHO guidelines for safe surgeryの発行2015年 WHO手術安全ガイドライン・チェックリスト検討WG（近江明文WG長）が、翻訳と日本語版の版権許諾を得て発行。・多数傷病者事故への院内対応手引き2016年 2020年に予定されていた東京オリンピック・パラリンピック開催を控え、に多数傷病者事故 （Mass Casualty Injury: MCI） に対応すべく「救急災害医療体制に係る学術連合体」が結成。2018年 23番目の学術団体として本学会も参画。2019年 麻酔科医の安全かつ効率的な手術室運営を目的に、オリ・パラMCI委員会（内野博之委員長）が手引を作成。・高齢者における術後せん妄の予防と治療のプラクティカルガイドライン2022年 本邦が世界でも稀な高齢化社会となったことから高齢患者の周術期管理の課題が増加。高齢者の麻酔ガイドライン作成WG（川股知之WG長）を発足。2024年 日本老年麻酔学会と共同で発行予定。 APSFニュースレター日本語版作製、周術期の禁煙キャンペーン、WHOチェックリスト推進など、国民への啓発と麻酔に関する安全管理の国際レベルでの向上に関する活動を行っている。◆APSFニュースレター日本語版作成WG1986年 米国の麻酔患者安全財団 （The Anesthesia Patient Safety Foundation、APSF） は、麻酔科医の安全教育改善を目的に年3回のニュースレター発行を開始。2017年 12万2千人の購読者がいる英語版を世界に拡大する目的に、世界初の外国語版としてWarner MA APSF理事長とGreenberg SB編集長から本学会に日本語版作成の依頼があり、提携を締結。2017年 事業責任者が安全委員会となり2017年11月に日本語版第1巻第1号を発行。2018年 APSFニュースレター日本語版作成WG（飯田宏樹WG長）設立。年3回の発行を継続し今日に至る（祖父江和哉WG長）。現在APSFニュースレターは8ヶ国語に翻訳されている。2024年 国際化の先駆けとなった日本で、本学会とASAおよびAPSFが共同主催者となり、2月9～11日に「安全な麻酔のための国際会議：ICAPS 2024；International Conference on Anesthesia Patient Safety 2024」（萬 知子会長）を学術委員会の事業として企画・開催。終了後に安全事業に変更となり、大会決算も安全事業に組み入れ。◆周術期禁煙キャンペーン2008年 倫理委員会（土肥修司委員長）から発議されパブリックコメント後に承認された「禁煙宣言」で、麻酔科医の禁煙と社会に対する禁周術期安全Ⅴ．社会貢献・国際化部門57
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